電子カルテ、今後の展望
電子カルテを採用していても、他院に紹介状を書く際にはデータや診療画像をフィルムや紙に印刷して患者に持たせる以外にないのが、ほとんどの病院での現状である。診療情報の交換フォーマットとして、日本では診療情報をXMLで表現するMML (Medical Markup Language) などの仕様が提案されている。MMLは (NPO) MedXMLコンソーシアムで開発・改良が進められている仕様で、日本医師会標準レセプトソフト (ORCA) と電子カルテを接続する仕様にもMMLの部品であるCLAIMが採用されている。
近年では世界的なEHRの動きを受け、各国でデータ交換の標準化・共通化が行われている。その一つに、アメリカを中心としたHL7の仕様策定、電子カルテフォーマットの標準化がある。日本でもJAHISが中心となり、アメリカのHL7をベースに日本独自のカスタマイズを加えた診療情報の標準交換規約が制定されつつある。また、各システムに役割(アクター)を割り振り、アクター間の動作をワークフローとして定義するIHEという活動も行われている。
電子カルテの入力について
カルテはその性格上、聴診や触診所見、入院後の経過等につき、自然言語や図面を使って記入されることが多い。これが年齢や処方内容等、容易に構造化できる情報とは違うカルテ保存での技術上の難題となっている。保存される情報の粒度を上げ、細かい入力欄を設けるほどに入力時間が増加し自由度は減少する。一方で、自然言語による記述は現状では、のちの情報の再利用や検索に支障を来たし、医療情報の構造化という意味では一歩譲る(しかし、構文解析エンジンや検索エンジンなどの進歩により、近い将来、自然言語による記述でも実用上大きな弊害のなくなる可能性はある)。
上記のような入力インタフェースの問題については、様々なベンダより音声認識や文字認識という形で提案がなされている。 しかし、現実的に大規模病院においても運用上全く問題ないレベルに達しているかは疑問が残り、さらなる検証や技術向上が望まれる。
電子カルテシステムに代表される医事システムの導入には、そのシステム制作又は、導入までに平均で一床当たり100万円前後又は、導入費用総額の平均で約1億数千万円前後という予算計上が必要になる場合が多い。 だが、規模を問わず、経営難の病院は、破格を提示するシステム制作業者の営業を信じやすく、粗悪な電子カルテシステムを導入させられ、その導入後にはシステムダウンやシステムエラーが頻発し、業務に多大な損害を与える場合が多数存在している。
『ウィキペディア(Wikipedia)』引用
電子カルテシステムの問題点も色々とあるようです。
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